環境省は、「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」を改訂したと発表した。同省では、今後の調査を進める際に優先的に知見の集積を図るべき物質のリストとして「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」を平成10年度に策定し、このリストに基づき、全国の公共用水域（河川、湖沼、沿岸海域）等における水環境中の存在状況等の調査を進めている。今回、化学物資に関する各種法制度の改定、初期リスク評価の進展、生産・使用状況の変化等有害物質をとりまく状況が変化していることから、策定後はじめて、要調査項目リスト改訂を行い、208項目を新たな要調査項目として選定した。同省では今後、選定した要調査項目について、毒性情報等の収集、水環境中の存在状況実態調査等を通じて、新たな知見の集積に努めるとともに、毒性情報等や水環境中の存在に係る新たな知見等を踏まえて、柔軟に見直していく予定という。