（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、日立造船（株）を主体とする産学連携グループが、非可食性バイオマスを利用した耐衝撃性バイオポリマーを開発したと発表した。日本の化学品の大半は石油由来の原料から製造され、化学産業の炭酸ガス排出量は日本全体の約5%を占めていることから、ゼロエミッション原料である非可食性バイオマスを利用した化学原料への転換が重要な課題となっている。今回開発したバイオポリマーは、非可食性バイオマスである木本植物の杜仲（トチュウバイオマス）が作り出すバイオトランスポリイソプレンから製造したもの。単体として、代表的なバイオ素材であるポリ乳酸（標準品）と比較して26倍の耐衝撃性を発揮する。今後は、非可食性バイオマスを活用した化学品の一貫製造プロセス開発を更に進め、ベンチスケールによる精製プロセスの実証や出口戦略を見据えた開発として、バイオポリマーと石油由来化学品ポリマーを混合したブレンド材料や無機フィラーを用いた高強度複合材料などの付加価値の高い機能性素材の開発にも取り組むという。