（株）東芝は、水素社会の実現に向けた取り組みを強化するため、同社の府中事業所内に「水素エネルギー研究開発センター」を開所したと発表した。水素は、太陽光や風力などの不安定な自然エネルギーを水素に変換することで大容量、長期間貯蔵できると共に輸送することができるため、通常時だけではなく災害時の活用が見込まれ、燃料電池を含めた水素関連の機器・インフラ産業の市場規模は2030年には40兆円と予測されている。同社グループでは、再生可能エネルギーによる発電システム、水電解装置、燃料電池などグループ内の水素関連技術を融合した水素ソリューションの開発および実証実験を進め、水素社会の実現に向けた取り組みを強化する。今回開所したセンターでは、高効率に水と電気から水素を生成する新開発の固体酸化物形電解装置を設置し、今後太陽光発電システムや燃料電池など他の機器と組み合わせ、実用化に向けた検証を行うとともに、顧客ニーズを把握するための同社水素関連技術の展示スペースとしても活用するという。