（株）富士経済は、住宅設備・建材の国内市場を調査し、その結果をまとめた報告書「2015年版 住設建材マーケティング便覧」を発表した（調査期間：2014年12月～2015年3月）。政府は2020年までに建物における消費エネルギーより自家創出エネルギーの方が多い、または差がゼロになるネット・ゼロ・エネルギーハウス（ZEH）を新築住宅で普及させるため、省エネ基準の段階的な適合義務化を進めている。太陽光発電システムなど創エネ機器の採用と共に、家庭用燃料電池、ヒートポンプ式給湯機など高効率型の給湯・冷暖房熱源機、高い省エネ性を実現したLED照明や空調機器、エネルギーの「見える化」を実現するHEMSなど、先進的な住宅設備が標準的に導入されるとみられる。報告書によると、注目市場である創エネ/省エネ分野は、2014年は家庭用燃料電池や家庭用定置型蓄電システムなどが急拡大して市場の縮小を軽減し3,867億円となる見通しで、2018年にはZEHの推進を受けて5,308億円になると予測されるという。