（株）富士経済は、スマートハウスと関連する製品・システムやサービスの国内市場を調査し、その結果をまとめた報告書「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望2014」を発表した。同調査では、創エネ領域3品目（住宅用太陽光発電システム等）、蓄エネ領域4品目（家庭用定置型リチウムイオン電池等）、省エネ領域2品目（スマート家電等）、通信・計測他17品目（HEMS等）の4領域計26品目について、各市場の現状を分析し今後の予測などを行った。これによると、2013年の国内スマートハウス関連製品・システム市場は2兆764億円となった。2014年は市場の縮小が見込まれるが、2016年の電力小売自由化を契機として市場が好転することで、2020年には2013年比39.1%増の2兆8,886億円になると予測されるという。また、HEMSの2013年市場は113億円で、2016年の電力小売自由化により、電力の計測とネットワーク機能を備えたHEMSの役割が広がり、2020年には303億円になると予測されるという。