（株）富士経済は、太陽光発電システム・家庭用CHP（エネファーム、エコウィル）といった創エネ機器を設置した創エネ住宅の動向等を調査し、その結果をまとめた報告書「2016年版 住宅エネルギー・関連機器エリア別普及予測調査」を発表した（調査期間：2015年11月～2016年4月）。これによると、「創エネ住宅」は、2015年度は家庭用CHP設置住宅が増加したが、全体の9割以上を占める太陽光発電システム設置住宅が買取価格の低下により減少したことから、前年度比14.3%減の36万戸となり、累計では前年度比14.3%増の280万戸・普及率5.3%となった。今後は家庭用CHP設置住宅が徐々に構成比を高め、2025年度には累計524万戸・普及率10.0%になると予測される。一方、ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）関連機器市場は、太陽光発電システムが縮小し、自家消費提案がメインとなり、住宅用蓄電池やHEMSなどとのセット提案、電気自動車とのV2H提案が増えるとみられるという。