環境省は、平成27年度東京湾環境一斉調査の調査結果概要を公表した。同調査は、多様な主体が協働し、モニタリング調査を実施することで、国民・流域住民の東京湾再生への関心の醸成を図るほか、東京湾とその関係する陸域の水質環境を把握し、汚濁メカニズムを解明することを目的としたもの。平成20年度から赤潮、青潮及び貧酸素水塊が発生する夏季に、国・自治体・研究機関など多様な主体が協働して、一斉に東京湾及び流域の河川等において水質調査等を実施している。第8回目の実施となる今回は、海域が平成27年8月3日、陸域（河川等）が同月5日、98機関649地点で実施。東京湾の湾央から湾奥一帯では、底層（海底上1m）の溶存酸素量（DO）が少ない海域（DO<4mg/L）が認められた。横浜港～川崎港～羽田沿岸～千葉沿岸にかけての海域では、特に底層DOが少ない地点（DO<2mg/L）もあった。一方、河川水のCODは、上流部で低く、下流部で高くなる傾向が認められたという。