環境省は、「平成26年度化学物質環境実態調査結果」を公表した。同調査は、一般環境中における化学物質の残留状況を継続的に把握するために実施されているもの。調査内容は、1)化管法における指定化学物質の指定について検討が必要とされる物質や社会的要因から調査が必要とされる物質等の環境残留状況を調べる「初期環境調査」、2)化審法における特定化学物質及び監視化学物質や環境リスク初期評価を実施すべき物質等の環境残留状況を調べる「詳細環境調査」、3)化審法における特定化学物質の監視、及びPOPs条約の対象物質等の一般環境中における残留状況の経年変化を調べる「モニタリング調査」から構成される。今回、初期環境調査では、水質で5物質（群）、底質で1物質、大気で2物質（群）が検出され、詳細環境調査では、水質で12物質（群）、底質で2物質、生物で2物質（群）、大気で5物質が検出された。また、モニタリング調査における水質及び底質中のPOPs濃度レベルは、総じて横ばい又は漸減傾向にあった。