気象庁と宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、全球降水観測計画（GPM）主衛星観測データ本格的な利用を開始したと発表した。GPM主衛星は、JAXAが米国航空宇宙局（NASA）と共同で開発した地球観測衛星で、日本が開発した二周波降水レーダ（DPR）と、米国が開発したGPMマイクロ波イメージャ（GMI）の2種類の観測装置が搭載されている。気象庁とJAXAでは、同衛星の観測データの利用により降水を中心とした気象予測の精度向上を図るため、共同でデータの有効利用のための調査及び技術開発を進めてきた。今回、気象庁は、天気予報や防災気象情報等の基礎資料を作成する数値予報システムにおいて、降水等の予測精度が向上することを確認したことから、平成28年3月24日より、同衛星の観測データを定常的に利用することとなった。両者では、衛星の貴重な観測データをより有効に活用するため、今後も技術開発に努めていくという。