環境省は、平成26年度大気汚染に係る環境保健サーベイランス調査の結果を公表した。同調査は、昭和63年公害健康被害補償法改正（第一種地域指定解除）に伴い、地域人口集団の健康状態と大気汚染との関係を定期的・継続的に観察し、必要に応じて所要の措置を講ずるため、平成8年度から毎年度行われているもの。今回、平成26年度調査の結果、3歳児・6歳児ともに、大気汚染物質濃度が高くなるとぜん息有症率が高くなるといった関連性はみられなかった。一方、ぜん息有症率について、オッズ比による検討を行ったところ、児童の性別や家庭生活に関する項目の一部には有意な関連性が見られたが、大気汚染とぜん息有症率に有意な正の関連性を示す結果は得られなかった。同省では、PM2.5や光化学オキシダント等の他指標の検討も含め今後も大気汚染とぜん息の関連性について地域特性も踏まえて注意深く観察するという。