農研機構農業環境変動研究センターは、国際農林水産業研究センター、国立環境研究所との共同研究により行った、世界の主要穀物の収量変化に関する新たな将来予測の結果を発表した。今回の研究では、気候変動（気温上昇）の影響に加えて、経済発展に伴う既存の増収技術の開発途上国への普及や、播種期の移動などの簡易な対策技術の導入を考慮した、新たな予測を行った。その結果、1）トウモロコシとダイズは今世紀末までの気温上昇が1.8℃未満でも、2）コメとコムギは気温上昇が3.2℃を超えると、収量増加が停滞し始め、温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びが鈍化することが分かった。この成果から、将来の気候変動下で収量増加を維持するためには、2000年頃までに開発された増収技術の普及を開発途上国でさらに進めることに加え、より積極的な気候変動への適応技術を開発し、取り入れていくことが世界的に重要と示唆されるという。