九州大学と国立環境研究所(国環研)は、中国から日本域に越境輸送されるPM2.5の濃度と化学組成に変調の兆しが認められ、窒素/硫黄比(N/S比)を注視する必要があると報告した。中国では、2012年から2017年の間にSO2の排出量が63%減少しており、それがPM2.5濃度の中国(北京)における減少や、日本(福岡)の減少につながったと考えられている。両者は、中国でSO2とともに減少傾向にあるNOxの還元により発生し、硫酸塩の形成に使われていたアンモニア(NH3)が余剰となることで、PM2.5の化学組成の変化が起こる可能性があると考え、国内汚染の影響を受けにくい長崎県・福江島における2010年代の野外観測結果を用いて、硫酸塩と硝酸塩の2-4月平均濃度の経年変化や、化学輸送モデルによる発生源感度解析を行った。その結果、これまでPM2.5の主要成分であった硫酸塩が減少し、「硝酸塩」などが加速度的に増加する傾向が示された。硝酸塩の増加、栄養成分である窒素の増加が海洋生態系などに与える影響が危惧されるために、N/S比の変化を把握し、環境影響解析を行うことが必要であるという。