森林総合研究所、立命館大学、京都大学および国立環境研究所の国際研究グループは、生物多様性の損失を抑え、回復に導くために、世界規模で自然保護・再生への取組を拡大し、同時に食料システムの変革につながる取組を実行することが鍵になると結論した。同研究グループは、「愛知目標」の達成状況や世界の人口・食料をめぐる情勢の変化に伴い、生物多様性の損失が懸念されることから、世界規模で生物多様性を評価するモデルを構築した。人間活動の主たる要素を自然現象と結合した４つの統合評価モデルと、生物多様性に関する諸指標を環境要因の変化に応じて予測できるモデルを用いて、複数のシナリオのもとで将来シミュレーションを行った結果、自然保護・再生と食料システムの変革に向けた取組を最大限に実施するシナリオの場合、2050年以降に生物多様性は回復に向かう可能性が示されたという。