国立環境研究所は、2020年12月16日にオンラインで開催された、日本、韓国、中国の中核的環境研究機関による「日韓中三カ国環境研究機関長会合（TPM）」の結果を公表した。TPMは日韓中における環境研究の一層の推進のため、中国環境科学研究院の呼びかけにより2004年に開始したもので、以降毎年三機関の持ち回りにより開催しており、今回で第17回目。今会合では、各機関の研究活動が継続・発展していることが確認しつつ、TPM16で合意された「可能性のある共同研究分野（Potential Research Area）」である大気、水、気候変動及び環境保健の４分野について、引き続き担当研究者間の連携を強化するとともに、研究者の相互訪問などを進めることが提案された。また、AI（人工知能）の環境研究への活用について今後共同研究への発展も視野に入れた情報交換を行うとともに、カーボンニュートラルや気候変動への適応に関する研究や情報交換を進めていくことが重要であることが確認されたという。