海洋研究開発機構（JAMSTEC）、神戸大学、国立環境研究所および国立極地研究所等は、長崎県・福江島における観測データと数値モデルを活用し、中国から排出されるブラックカーボン（以下「BC」）の主要起源は「家庭」であると結論づけた。JAMSTECは、大気汚染物質の観測を継続実施しており、世界の約1/3を占めるとも言われる「中国からのBC排出量（以下『中国BC』）」の動向を長年にわたり評価している。BCを巡っては、GHGと同様に温暖化への影響が懸念されており、その発生抑制対策が急務となっている。近年、中国BCは大幅に減少していると見られているが、一人当たりの排出量は日本の約3倍レベルにあり、主要な排出源は特定されていなかった。JAMSTEC等は、中国ではロックダウン政策が敷かれていた期間（2020年2～3月）の排出バランス変化に着目し、中国から直接福江島に空気塊が到達した時間のデータ（タイムラグ：2日以内）を用いて、平時（2019年同時期）と比較検証することで、「産業・運輸部門」と「家庭部門」の寄与を分離して評価する手法を考案した。さまざまな解析を実施した結果、中国BCの総排出量に大きな変化は認められず、産業・運輸部門よりもロックダウンの影響を受けにくかった「家庭部門」が大きく寄与していたと考えられた。さらにオーストリアのグループが報告しているモデルを援用し、「家庭部門」におけるBC抑制対策の経済性を検討したところ、現在普及している調理・暖房器具（石炭ベース）の「ガスベース代替品への置き換え」が比較的低コストで有効な温暖化対策になり得ることが明らかになった。