（株）富士通研究所と富士通（株）は、研究開発中のすべての先端技術において、その技術が搭載される製品・サービスの使用段階のCO2排出量の削減効果を定量的に評価する取組みを2010年4月より開始すると発表した。今回開発した環境貢献度評価ツールでは、開発技術を搭載する製品やサービスの、搭載前後の消費電力や工数などの削減量、また、その製品・サービスの使用状態（規模や使用時間）などの見積データを入力し、対応したCO2原単位を乗ずることで、その技術のCO2排出量の削減効果を定量的に算出できる。同社は、同ツールによる具体的な評価事例として、電源装置の電力損失を低減できる窒化ガリウムHEMTを、日本の全データセンターのサーバの電源に適用した場合を想定して評価した結果、電源損失の低減以外の相乗効果（サーバや空調の省エネ等）も含めると、総消費電力を12%（CO2：33万トン）削減する可能性があると試算できたという。