日本原子力研究開発機構の研究グループは、放射性炭素を用いた加速器質量分析装置（AMS）の超小型化を可能とする独自技術（結晶表面ストリッパー法）の実証に成功した。──考古学や地質学における年代測定や環境分析では、さまざまな放射性炭素分析が行われている。とりわけ、加速器質量分析装置（AMS）を用いて炭素14を分析する手法としては、イオンビームを照射して荷電変換するガスストリッパー法が主流となっていた。しかし、ガスストリッパー法は、加速電圧を低くするとビームの散乱角度が広がり、分析精度が低下するといった問題を抱えていた。そこで、同研究グループは、結晶表面を用いることで、散乱角度の広がりを狭くし、効率的なイオン検出を実現する「結晶表面ストリッパー法」の確立に向けて研究を進めている。今回、約2m×2mのコンパクトな装置のプロトタイプを構築し、移動可能な「その場測定」が可能となったことから、世界初の本格的な実証試験を行った。結晶表面ストリッパー法により、装置の小型化が進み、ビームの拡散を抑えながら高精度な検出が可能となることが確認された。──この技術の応用範囲は広く、高レベル放射性廃棄物の地層処分事業や地質学、考古学、文化財学などの学術分野に加え、温室効果ガス排出の規制や材料分析が求められる産業界にも大きな利便性を提供する。特に、生物由来の炭素含有量の測定においても威力を発揮し、カーボンニュートラルの実現に貢献することが期待される。