東京大学大学院工学系研究科と同大学先端科学技術研究センター、名古屋大学の研究チームは、セメント生産に関する統計データを用いて日本国内のコンクリート構造物に固定されたCO2量を算出する手法を開発した。──コンクリート構造物はCO2と反応して炭酸カルシウムを生成する。この反応は中性化現象と呼ばれ、コンクリート内部のpH低下に伴い、鉄筋の腐食を引き起こす点に重きが置かれた研究が進められてきた。本研究は、中性化現象を別な側面からとらえ、「コンクリートがCO2を固定する能力」ととらえてデザインされたものである。日本国内の過去のセメント生産量に関する統計データから、コンクリート構造物の量と寿命、最終処分形態を推定するとともに、日本での設計特性を反映した建物種類ごとの表面積と体積比をとりまとめ、各種建築構造物の有する全表面積を推定した。その結果、近年ではセメント生産時に排出されたCO2の約14％がコンクリート構造物に固定されていることが判明し、日本全体では年間約140万トンのCO2が固定されていると見積もられた。──2022年度の我が国の温室効果ガス排出・吸収量（環境省）では、大手ゼネコン各社が新規施工した環境配慮型コンクリートのCO2吸収量（CO2固定量）を合計約17トンと報告しているが、今回、歴史的に多量のCO2が固定されていることが示唆された。本成果は、今後の建設材料のライフサイクル全体を考慮した材料設計や、コンクリート分野のカーボンニュートラル化に貢献するものである。研究チームは、コンクリートに用いる結合材のうち、ポルトランドセメントの占める割合（クリンカー比率）の低減やセメント代替材料の開発がCO2固定量に与える影響を評価し、アジア地域のCO2固定量評価にも取り組む計画を提示している。