電通は第14回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を発表した。この調査は、日本におけるカーボンニュートラル（CN）の認知や関心を把握し、今後の浸透策を検討する目的で、全国の15～79歳の5万人を対象に実施された。調査では、2023年の気温が産業革命以前より約1.5℃上昇した事実を示し、自由回答を28のトピックに分類して分析。結果、観測事実を詳しく知っていた人は1割にとどまり、「地球が住めない環境になる」や「政府・企業・個人が協力すべき課題」という意見が多かった。また、環境省の「くらしの10年ロードマップ」に基づくCNアクションでは、「食事を食べ残さない」が最も支持され、経済的メリットを理由に取り組む人が多かった。