ジャパンフリトレー（カルビーグループ）は、産業廃棄物処分業を展開する（有）鬼澤商事と協働し、茨城県内の子ども食堂50か所にトウモロコシ約3,000本を寄贈した。寄贈は、認定NPO法人茨城NPOセンター・コモンズが運営する「子ども食堂サポートセンターいばらき」を通じて行われた。
この取り組みは、ジャパンフリトレー古河工場で発生する排水汚泥を鬼澤商事が肥料化し、茨城県内の農地に還元するという資源循環型の仕組みに立脚している。排水汚泥は食品工場由来の有機物を多く含み、発酵処理を経て土壌の栄養補給に活用される。今回のトウモロコシは、この有機入り肥料を用いて栽培された。
取り組みの背景には、製造業としての「つくる責任・つかう責任」（SDGs目標12）を果たす姿勢と、地域住民への感謝の思いがある。物価高騰の影響もあり、寄贈には多くの応募が寄せられた。また、段ボール製品を製造・販売する大王パッケージ（株）が協賛し、専用の段ボールを制作。子どもたちに「ワクワク感」を届ける工夫も施された。
ジャパンフリトレーは1957年に日本初のポップコーン製造会社として発足し、現在は「マイクポップコーン」「ドリトス」「チートス」などを展開するコーンスナック市場のトップ企業である。2009年よりカルビー株式会社の完全子会社となっている。一方、鬼澤商事は1996年創業以来、廃棄物処理と肥料製造を通じて地域社会に貢献してきた。今回の取り組みは、環境負荷の低減と地域福祉の向上を両立する好例であり、今後も継続的な活動が予定されている。――企業による資源循環と地域貢献の融合事例として注目される。