筑波大学、東京大学先端科学技術研究センター、海洋研究開発機構の研究グループは、2023年夏に東アジアを襲った記録的猛暑の背景に、未曾有の海洋熱波が大きく関与していたことを明らかにした。本研究は、領域気象モデルを用いた数値シミュレーションにより、海洋熱波が地球規模の大気循環に加えて、東アジアの高温多湿を約20〜50%増幅させていたことを解明したものである（掲載誌：AGU Advances）。
海洋熱波とは、特定海域で数日以上にわたり異常な高水温が続く現象であり、海洋生態系に深刻な影響を及ぼすことが知られている。2023年夏には、東アジアの陸上で猛暑が観測される一方、周辺海域でも前例のない海洋熱波が発生していた。これまで、海洋熱波が陸上の熱波にどのように影響するかは十分に解明されていなかった。――本研究では、下層雲の減少と水蒸気量の増加により、地表に届く放射が強化されるメカニズムが特定された。これにより、湿球黒球温度（WBGT）が上昇し、熱中症リスクを高める複合的な極端気象が形成された。また、近年の海面水温の上昇傾向が、海洋熱波の影響をさらに強めていることも示された。これらの成果は、季節予報の精度向上や将来の極端気象への備えに資するものであり、海洋と大気の相互作用を理解する上で重要な知見となる。なお、本研究は、文部科学省「ArCSII 北極域研究加速プロジェクト」やJST、環境省、科研費などの支援を受けて実施されたものであり、今後は温暖化時の海洋熱波と大気熱波の関係性の変化についても調査が進められる予定である。