九州大学、長崎大学及び尾道市立大学は、世界の経済的な変化や汚染対策技術の変容が、米国の産業部門から排出される化学物質の毒性誘発量にどのように影響しているか解析した。これは、毒性化学物質排出量の増減を、消費と生産、毒性の緩和技術と除去効果・発生抑制に係る要因に分解し、誘発量変化におよぼす影響を独自の手法により調査分析したもの。解析の結果、1）採掘業から排出される化学物質の毒性は1998年から2009年にかけて86%削減されており、化学物質排出量の発生抑制による効果が大きく、2）輸送機器製造業では、毒性緩和技術の貢献度が高いということが解明された。今回の成果は、さまざまな産業における汚染物質削減努力、とりわけ鉱業分野におけるクリーンな生産や、輸送機器製造における代替材料の使用が重要であることを示唆するものであり、主要な誘発源の見える化に貢献し、化学物質管理に関する環境政策の評価に役立つ手法と成り得るものであるという。