サイト内のメタデータ(デフォルト)と公的機関・企業団体等のWebサイトを閲覧することができます。
キーワードを入力することで、サイト内の情報を絞り込んで表示することができます。
タブ・表示切り替えや、”もっと詳細な条件で絞り込む”機能などもお試しください。
和歌山県立博物館(和歌山市)は、すさみ町立エビとカニの水族館、串本海中公園との共同調査において発見した新種のナマコ3種の「タイプ標本(学名の基準として指定された標本)」を展示する。3種は20...
(公財)日本自然保護協会は、全国にどのようなOECM(Other Effective area based Conservation Measures)の潜在的な候補地があるか、自然共生サイ...
東北大学、国立環境研究所、北海道大学および筑波大学の研究グループは、生物多様性に配慮して生産された米(以下「保全米」)の消費促進につながるラベルの在り方を突き止め、生物多様性保全の貨幣価値を...
北海道大学大学院獣医学研究院・迫田教授らの研究グループは、「高病原性鳥インフルエンザ(highly pathogenic avian influenza virus : HPAIV)」が身近...
国立環境研究所は、現状のペースでGHG排出が続き、2100年に最悪の事態を迎えた場合、日本の山岳地に分布する高山植生は“ほぼ消失する”と予測した。本成果は、環境省請負業務「生物多様性分野にお...
国連環境計画(UNEP)は、国連生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)にて、自然界の回復に貢献した世界中の10の画期的な取り組みが、国連による認定を受けたことを報じた。これらの取り組...
千葉大学は、都市のショウジョウバエが昼夜を問わず活動的になっていることを明らかにした。都市化や交通網の発達により屋外の人工照明が増え、夜でも明るいエリアが拡大している。しかし、照明の過度な使...
福島県いわき市にある水族館「アクアマリンふくしま」は、飼育展示している『バショウカジキ』の飼育日数が2022年12月11日に76日を迎え、世界最長記録となったことを公表した。同種は、高速で遊...
環境省は、新宿御苑の散策路等を含む園内各所において、発生材チップ(剪定枝等を細かく砕き、発酵させたもの)の敷き均し作業を行うと発表した(作業期間:令和4年12月~翌年1月)。新宿御苑は、東京...
栃木県は、ナラ枯れ(正式名称:ブナ科樹木萎凋(いちょう)病)被害が、令和4年9月以降急激に拡大していると報じた。被害本数が昨年度の約17倍に及ぶという。「ナラ枯れ」は、カシノナガキクイムシが...
韓国環境部(MOE)は、同国の「野生動物保護管理法」改正案に従い、野生動物保護区の建設に着手したことを発表した。同改正案には、野生動物カフェなど動物園・水族館以外の施設での野生動物の展示禁止...
(一財)沖縄美ら島財団ほか4団体・2大学は、国内4海域(沖縄、小笠原、奄美、北海道)に来遊するザトウクジラの集団構造を明らかにした。ザトウクジラはホエールウォチングの対象として注目されている...
東北大学大学院生命科学研究科、国立環境研究所、東北大学大学院農学研究科、埼玉県環境科学国際センターおよび宮城県仙台二華中学校・高等学校を中心とする研究グループは、延べ500人の市民ボランティ...
富山県は、上野動物園が取り組んでいるライチョウの域外保全の取り組みについての展示に併せて、富山県での生息状況や保護対策などについてまとめたパネルの展示を行う(展示期間:令和4年12月13日~...
信越自然環境事務所は、上高地集団施設地区再整備基本構想(上高地未来構想)策定に向けた公開ヒアリングを開催すると発表した(開催日:令和4年12月16日・23日)。中部山岳国立公園の利用拠点であ...
沖縄奄美自然環境事務所は、「令和4年度奄美希少野生生物保護増殖検討会」の開催を発表した(開催日:令和4年12月16日、於:奄美市市民交流センター)。同会議では、保護増殖事業の実施状況の報告と...
環境省は、「馬毛島(まげしま)基地(仮称)建設事業に係る環境影響評価書」に対する環境大臣意見を防衛大臣に提出した。同基地は、鹿児島県西之表市馬毛島に、自衛隊の訓練施設・緊急時の活動施設、及び...
沖縄奄美自然環境事務所は、三太郎線周辺における夜間利用ルールの運用状況を報告する(報告会開催日:令和4年12月18日、19日)。市道三太郎線周辺においては、令和3年10月より夜間利用に関する...
沖縄奄美自然環境事務所は、侵略的外来種に関する行政関係者ワークショップ「沖縄における侵略的外来種と取組事例」を開催する(開催日:令和4年12月21日、於:沖縄科学技術大学院大学)。侵略的外来...
環境省は、「西表島エコツーリズム推進全体構想」の認定を行ったと発表した(認定日:令和4年12月7日)。エコツーリズム推進法(平成19年法律第105号)第6条第1項に基づき、沖縄県竹富町から主...
検索ワードが指定されていません。