研究紹介

中長期目標に従い、防災科学技術に関する基礎研究及び基盤的研究開発を、①地震・火山・極端気象等世界に類を見ない観測網を活用した観測研究と②世界最大規模の実験施設を用いた実験研究といった従来からの強みを生かしつつ、③災害の全体像を明らかにするシミュレーション、④効果的な災害対応や復旧・復興に向けたハザード・リスク評価、⑤これらを統合するための情報利活用技術、といった今後一層強化すべき技術を組み合わせ、目標の実現に向けた行程を踏まえつつ推進しています。

水・土砂防災研究部門

豪雨、強風、土砂崩れ、洪水、高潮などによる災害を未然に防止すること、あるいは被害を最小限にすることを目的として、これらの災害をもたらす自然現象の解明や災害の発生を予測する技術の開発を、観測、実験、数値シミュレーションの方法により進めています。

• 台風災害データベースシステム
  昭和26年（1951年）以降に日本国内で発生した台風による災害・被害の状況に関するデータを閲覧可能です。
• Xバンドのマルチパラメータレーダ
  Xバンドマルチパラメータレーダ（MPレーダ）を用いた豪雨・強風の監視手法に関する研究、およびその成果と展開について紹介するとともに、首都圏Xバンド気象レーダネットワーク（X-NET）によるリアルタイム降雨強度／風向・風速を公開。

雪氷防災研究センター

時代と社会の要請に対応した雪氷災害の予防と軽減ために、降雪分布と積雪の変化予測をもとに、雪氷災害の発生予測とその情報提供に関する研究を行っています。

最新観測情報

自然災害のリアルタイム情報を始め、災害調査報告、観測データ等々を公開しています。

自然災害情報室

自然災害情報室（NIED-DIL）は、自然災害・防災に関する図書・資料等を収集・整理・発信しています。

刊行物

主要な研究成果の公開媒体として「防災科学技術研究所 研究報告」、「防災科学技術研究所 研究資料」、「防災科学技術研究所 主要災害調査」を発行しています。

• 防災科研ニュース
  広報誌「防災科研ニュース」最新号のPDF版がご覧いただけます。

研究体制

• エネルギー・環境材料研究拠点
  多様なエネルギー利用を実現するためのネットワークシステムを意識したエネルギー・環境材料の開発を行っています。
  
  • 二次電池材料グループ
    高い信頼性と性能を兼ね備えた全固体電池やリチウムイオン電池の理論限界を大幅に超える高容量のリチウム空気電池の実現を目指した研究を行っています。
  • 太陽光発電材料グループ
    効率の向上のみを追いかけるのではなく、サイエンスとしての知見を加え次世代太陽電池のメカニズムの解明と材料・デバイスを中心とした研究による、低コスト・高効率の次世代太陽電池の研究を行っています。
  • 熱電材料グループ
    排熱利用の社会ニーズである300-600Kで利用可能な小型発電システムに向けて、既存材料を凌駕するユビキタス元素系低コスト熱電材料および発電素子の実現を目指した研究を行っています。
  • 水素製造材料グループ
    水素製造システムの鍵となる材料をターゲットとして、その高性能化と低価格化に必要な基盤的研究開発を行っています。
  • ナノ界面エネルギー変換グループ
    主に固液界面における原子、分子およびナノクラスターの集積による機能性物質相の構築法の開発と電極触媒や光電気化学など固液界面エネルギー 変換反応への展開に関する基礎的研究を行っています。
  • 界面計算科学グループ
    スパコン等を利用して電池・触媒の中で起こっている電子・原子の未知の振舞いを明らかにし、エネルギー変換効率向上に向けた材料・システム設計の提案を行うことを目標に研究を行っています。
  • 先進低次元ナノ材料グループ
    LaB6ナノワイヤーやグラフェンシートなどの新たなナノ物質を創製し、特異な物性、有用な特性をもつナノ物質を探索します。
  • 全固体電池グループ
    スマートフォンなどの電源として高度情報化社会を支えるもののみならず、自動車の電動化などを通じて環境調和型社会の実現に寄与するものと期待される、高い信頼性と性能を兼ね備えた全固体電池の実現を目指した研究を行っています。
  • 蓄電池基盤プラットフォーム
    小型蓄電池の試作から材料の分析評価まで、次世代蓄電池の研究開発に必要なほぼ全ての機能を網羅した最先端の共用インフラで、全設備をアンダーワンルーフに設置した、質、量ともに世界トップレベルを誇る研究施設です。
  • 磁気冷凍システムグループ
    従来の気体圧縮式の冷凍機に比べ原理的に高い効率で冷却し、低炭素型社会に大きく貢献可能である磁気熱量効果を利用した磁気冷凍を用いて、高効率な水素液化機とそれを室温に応用した室温磁気冷凍機の開発を実施しています。
  • 磁気冷凍材料グループ
    NIMSで開発する水素液化のための磁気冷凍システムに実装する磁気冷凍材料を開発しています。
  • 水素材料制御グループ
    磁気冷凍材料への水素耐性のある表面改質、機能性コーティング材料開発、光計測による水素分子のオルソパラ変換評価や、また、磁気冷凍材料、ひいてはエネルギー・環境材料の開発を加速する先端計測技術、制御技術開発の研究に取り組んでいます。
  • 強磁場計測グループ
    磁気冷凍材料はじめとする機能性新材料の特性を詳細に調べるために、様々な「強磁場下物性計測技術」の開発を行っています。また20テスラを超える磁場が発生可能な「強磁場磁石」の開発も行っており、様々な物質・材料の特徴ある性質 (物性) を多面的に明らかにしています。
• 磁性・スピントロニクス材料研究拠点
  磁化回転やスピン散乱を制御するため、磁性体とその複合体のナノ構造を高度に制御し、省エネに貢献する磁石材料、軟磁性材料、磁気記録媒体、再生ヘッド用材料、低消費電力型メモリ、次世代演算素子の開発とその基盤研究を行っています。
  
  • 元素戦略磁性材料研究拠点（ESICMM）
    理論・計測解析・材料創製の3分野を融合させ、新規磁石材料の理論探索を進めると同時に、既存磁石材料の高性能化研究により、希少元素に依らない大量生産可能な次世代磁石材料を実験室規模で創製し、産業界での開発研究に必要とされる基礎学理と技術基盤の構築を目的とした研究を行っています。
• 構造材料研究拠点 (RCSM)
  国土強靱化、産業競争力強化に寄与する構造材料の革新的なシーズの創出とその産業界への橋渡しのためのハブ拠点を目指して研究開発に取り組んでいます。
  
  • 超耐熱材料グループ
    次世代ジェットエンジン、超高効率複合発電、コジェネレーションなどの熱効率向上とCO2排出削減を目的として、高性能Ni基超合金を始めとした各種超耐熱材料の研究を行っています。
• 統合型材料開発・情報基盤部門 (MaDIS)
  データ科学、計算科学、理論及び実験を融合させ、物質・材料研究開発のあり方を革新し、研究開発のスピードを大幅に加速させることを目指してて2017年4月に発足した組織です。
  
  • 情報統合型物質・材料研究拠点 (cMi2)
    科学技術振興機構 (JST) 「イノベーションハブ構築支援事業」の「情報統合型物質・材料開発イニシアティブ (MI2I)」として、物質・材料科学から情報・数理科学に亘る産学官の協働体制を構築し、さらにより広範な企業の参画をも促して、オープンイノベーションに繋がるこの分野のハブ拠点化に取り組んでいます。
  • 伝熱制御・熱電材料グループ
    実験、理論、計算、データ科学の手法を融合させることにより、高機能伝熱制御材料およびユビキタス元素系熱電変換材料の探索・開発を行っています。

研究データベース

刊行物

ムービーライブラリ

広報誌

プレスリリース

お知らせ

研究トピックス

研究成果情報

図書・刊行物

技術マニュアル

データベース・画像データ

MARCO（モンスーンアジア農業環境研究コンソーシアム）

農業環境インベントリー展示館

組織

• 気候変動対応研究領域
  農業分野における気候変動の影響を予測するとともに、温室効果ガスの排出削減など温暖化の緩和に役立つ技術を開発します。また、気候変動に対する農作物の応答機構を解明し、温暖化に適応するための農業生産技術を提案します。
• 生物多様性研究領域
  環境変動や農業の変化に伴う生物多様性の変動を明らかにし、農業生態系がもたらす恩恵を生態系サービスとして評価し利用する研究を進めています。また、外来生物や農薬が生態系に及ぼす影響を評価します。
• 物質循環研究領域
  農法や資材の変化が土壌・水質に及ぼす影響を明らかにします。また、窒素等の広域循環を評価するとともに、農業環境中の生物を利用した循環機能の改善技術を提案します。
• 有害化学物質研究領域
  安全な農作物を生産するため、ヒ素・カドミウムなどの有害元素と残留農薬など有機化学物質について、農作物の汚染リスクとリスク低減技術の開発を進めます。
• 環境情報基盤研究領域
  環境変動のモニタリング研究を進めるとともに、農業環境情報の解析やモデル化の手法を開発します。また、土壌資源、昆虫・小動物、空間情報など環境基盤情報の統合的な整備、利用、発信を行います。

組織

• 森林総合研究所
  
  • 林業研究部門
    樹木の生理生態的特性や森林群落などの動態を解明や、森林の多面的機能を維持するための技術開発などを行っています。
  • 森林研究部門
    森林の国土保全機能や水源涵養機能を高度に発揮させるための研究や森林生態系の保全・管理に関する研究などを行っています。
  • 木材研究部門
    低炭素社会の構築に向け、木質バイオマスのエネルギー利用及びマテリアル利用に関する研究や新規木質材料の開発などを行っています。
  • 戦略研究部門
    気候変動に関する研究、生物多様性の保全、震災復興支援、森林における気象害に関する研究などを行っています。
• 森林総合研究所 林木育種センター
  林木育種に関する研究や木本植物の遺伝資源の収集、評価等に関する総合的な研究を行っています。
• 森林総合研究所 森林バイオ研究センター
  森林バイオ分野の先端技術を用いた育種年限の短縮、遺伝子組換えによる育種に必要な技術の開発、有用広葉樹の遺伝的特性の解明等に関する研究を行っています。

刊行物

データベース

研究最前線

トピックス（プレスリリース等）

地球温暖化に関する研究情報

研究情報

組織

• 本部
• 北海道区水産研究所
• 東北区水産研究所
• 中央水産研究所
• 日本海区水産研究所
• 国際水産資源研究所
• 瀬戸内海区水産研究所
• 西海区水産研究所
• 増養殖研究所
• 水産工学研究所
• 開発調査センター
• 水産大学校

データベース等

刊行物等

プレスリリース

エネルギー・環境領域

エネルギー・環境問題の解決に向けたグリーン・イノベーションの推進のため、再生可能エネルギーなどの導入を促進する技術、エネルギーを高密度で貯蔵する技術、エネルギーを効率的に変換・利用する技術、エネルギー資源を有効利用する技術、環境リスクを評価・低減する技術の開発を進めています。

• 創エネルギー研究部門
  エネルギー資源を有効利用する技術の開発を実施しています。
• 電池技術研究部門
  蓄電池をはじめ日々の生活に役立つエネルギーを蓄える技術を開発しています。
• 省エネルギー研究部門
  熱・燃料の高効率利用等による省エネルギー技術を開発しています。
• 環境管理研究部門
  産業活動と環境保全の両立を目指した環境計測技術・浄化技術・リサイクル技術を開発しています。
• 安全科学研究部門
  産業と環境が共存する持続可能な社会の実現を支える評価基盤技術を開発しています。
• 太陽光発電研究センター
  太陽電池材料からモジュール評価、PVシステムに至るまで、一貫した太陽光発電に関する研究を行っています。
• 再生可能エネルギー研究センター
  再生可能エネルギーの大量導入の早期実現に向けた技術を開発しています。
• 先進パワーエレクトロニクス研究センター
  ワイドギャップ半導体を用いた新規エレクトロニクスによる効率的な電力エネルギーハンドリング研究を実施しています。

本領域に関する研究情報

• 主な研究成果
• 各種公開データベース

地質調査総合センター

1882年に地質調査所として設立されて以降、国として行うべき地質情報の整備のため「地質の調査」を行っています。地質調査のナショナルセンターとしての地質情報の整備、レジリエントな社会基盤の構築に資する地質の評価、地圏の資源と環境に関する評価と技術の開発、地質情報の管理と社会利用促進、これらを推し進めています。

• 地質情報研究部門
  我が国の知的基盤整備計画に基づいて、国土およびその周辺海域の地質図、地球科学基本図のための地質調査を行い、地質情報を整備します。
• 活断層・火山研究部門
  防災等の施策制定に役立てるために、地震・火山活動および長期地質変動に関する調査と解明を行い、地質災害リスクの予測性向上のための技術を開発します。
• 地圏資源環境研究部門
  資源エネルギー施策立案や産業の持続的発展に役立てるため、地下資源のポテンシャル評価および地圏環境の利用と保存のための調査を行い、その技術を開発します。
• 地質情報基盤センター
  国土の適切な利用と保全を目指して、地質情報や地質標本を管理するとともに、成果を発信することにより、地質情報の社会利用を促進させます。

主な研究

研究部

• 全球大気海洋研究部
  気象研究所における数値予報モデル開発関連の研究について、地球の大気、海洋、陸面・雪氷、大気微量成分など地球システムを構成する各要素を総合的に扱う「地球システムモデル」の考え方に基づいた研究を進めます。これにより、地球システムの構成要素の関連性とそれらの相互作用を適切に扱い、その成果を様々な時間・空間スケールの現象の高精度の解析と予測に適用させられる「階層的」な「地球システムモデル」の考え方に基づいた統合的な研究課題とし、次世代の現業数値予報モデルの仕様に係る指針を得ることを目指します。
• 気象予報研究部
  観測や実験により大気の各種物理過程を解明し、それを数値予報モデルに反映させることによって、集中豪雨、台風の予測、季節予報、地球温暖化予測に用いられる数値予報モデルの予測精度を向上させることを目指します。
• 気象観測研究部
  台風、集中豪雨等の監視・予測精度向上のため，全球からメソスケールまでのデータ同化技術と、衛星・地上リモートセンシング及び直接観測データを利用した監視・予測技術の開発を一体的に進めます。
• 台風・災害気象研究部
  台風および集中豪雨・大雪・竜巻等突風等の顕著現象がもたらす気象災害を防止・軽減するため、最先端の観測・解析手法や高精度の数値予報システムを用い、これらの現象の機構解明と高度な監視予測技術の開発を行います。
• 気候・環境研究部
  大気と海洋の物理及び生物地球化学の長期観測と多様かつ高解像度のプロセス観測及びそれらのデータ解析や、精緻化された大気・海洋・生物地球化学過程を含むシステムの数値モデルの利用と解析を推進し、それらの研究の連携を強化します。これによって気候システムとその変化をより深く理解し、その諸現象の予測の不確実性の低減に資することで、社会に貢献します。
• 地震津波研究部
  地震の発生に伴う災害を防止・軽減するため、地震活動・地震動・津波の諸現象への理解を深め、地震と津波の監視・予測技術の開発・改良を行います。
• 火山研究部
  火山活動への理解を深め、火山現象の評価・予測の精度を高めることにより、気象庁火山業務における噴火警報、噴火警戒レベル、降灰予報、航空路火山灰情報などの改善に貢献します。
• 応用気象研究部
  気象情報を利活用し、豊かで安全な生活をもたらすような世の中を実現することが目的として、気象予報・予測精度の向上とともに、気象情報の利用に関し不確実性の観点も含め各分野の専門家との協働・協創を行い、研究に取り組みます。

刊行物

研究成果発表リスト

主な施設・装置

研究部

• 防災・減災研究推進本部
  国総研が実施する全分野の防災・減災に関する研究についての情報共有、分野横断的な防災・減災に関する研究に取り組んでいます。
• メンテナンス研究推進本部
  国総研が実施する全分野の維持管理に関する研究についての情報共有、分野横断的な維持管理に関する研究に取り組んでいます。
• 環境研究推進本部
  国総研が実施する全分野の環境に関する研究についての情報共有、分野横断的な環境に関する研究に取り組んでいます。
• 気候変動適応研究本部
  将来の気候変動による洪水や渇水等の変化に対応するための適応策に関する治水や利水、環境の観点からの横断的な研究に取り組んでいます。
• i-Construction推進本部
  国総研が実施するi-Constructionに関する研究・開発等を推進し、建設現場におけるi-Constructionの普及を図るよう取り組んでいます。
• 下水道研究部
  衛生的な生活環境と美しい水環境を守り、都市の浸水被害を軽減するとともに、地球環境保全、循環型社会形成を推進するため、下水道施設の技術基準と管理手法について研究しています。
• 河川研究部
  洪水、津波などに対する、河川・海岸・ダムの施設の計画・設計・管理及び危機管理に関することや、河川、海岸と水循環系、流砂系を良好な状態に保つための技術について研究しています。
• 土砂災害研究部
  土砂災害から人命・財産を守るため、危険箇所の評価や砂防計画・施設設計手法のあり方、災害発生時のすみやかな対応や情報伝達・避難などについて研究しています。
• 道路交通研究部
  道路における、人・物の移動を支える交通機能及びライフラインの収容等の空間機能を把握・評価・向上させる技術について、ICT（情報通信技術）の活用を含めて研究しています。
• 道路構造物研究部
  安全で円滑な交通の確保や緊急時の対応を支える等、道路ネットワークの機能を適切に果たせるよう、道路構造物のよりよい設計・施工・維持管理のあり方や技術基準について研究しています。
• 建築研究部
  暮らしや経済活動の舞台である建物がより安全・快適に利用できるように、構造、防火、環境・設備の各基準と基準を認証するシステムおよび建築物等の性能評価について研究しています。
• 住宅研究部
  住宅の長寿命化、既存ストックの再生活用、高齢者の住まいや住宅セーフティネットのあり方、住宅の環境・エネルギー対応などに関する技術・手法について研究しています。
• 都市研究部
  少子高齢化や地球環境問題等に対応した持続可能な都市づくりを目指し、都市構造の再構築、都市の安全性の向上、低炭素都市づくりに向けた都市環境形成のための技術について研究しています。
• 沿岸海洋・防災研究部
  沿岸の陸海域の賢い利用や防災性の向上のために、海域環境の再生手法の開発や津波や高潮による被害評価・減災方策や、地域や社会とバランスが取れた沿岸域の利用法について研究しています。
• 港湾研究部
  国際競争力の強化や、より豊かで安心な国民生活を支えるため、港湾の計画手法や設計のあり方、公共事業の品質確保、維持管理などに関わる研究を実施しています。
• 空港研究部
  航空の自由化が進展する中、わが国の国際競争力の強化や地域活性化の政策支援、リスク管理、安全安心の確保に係る基準類、効率的な維持管理手法などについて研究しています。
• 社会資本マネジメント研究センター
  社会資本整備を取り巻く社会情勢の変化を踏まえて、社会資本整備の役割・効果から設計・施工・検査・維持管理・更新までのあらゆる建設生産プロセスやそれらを支える情報基盤のあり方などについて研究しています。

実験施設

研究所の敷地内に様々な実験施設があり、最先端の研究が行われています。

研究成果資料

国総研の研究成果資料を掲載しております。

国際活動

国際会議での研究成果の発表、技術の国際標準化への参画、二国間・多国間の研究協力、地震災害時等の緊急支援、国際協力機構（JICA）を通した技術協力等により技術支援活動を推進しています。

技術情報

• プログラムの公開
  国総研が検討・作成に携わったプログラム、ソフトウェア等の主なものを分野別に掲載しています。
• 観測データ等の公開
  国総研で観測・調査しているデータ、調査結果等の主なものを分野別に掲載しています。
• 特許・知的財産
  国総研が保有する知的財産権を掲載しています。

記者発表資料

国総研のプレスリリースを掲載しています。

広報誌（NEWS LETTER）

国総研の刊行物を掲載しています。

出前講座

出前講座とは、皆さまのもとへ国総研の研究者が出向き、研究内容などを紹介するとともに、皆さまの疑問にもお答えするなど、皆さまとのコミュニケーションを目的とした講座です。

技術相談窓口

市町村、都道府県等からの技術的なご相談に対応いたします。

環境研究グループ

地球環境に対する負荷の軽減等を目的として、建築物の温熱環境・省エネルギー、空気・光・音環境、建築設備などに関する研究を行っています。

住宅・都市研究グループ

より快適で安全・安心な生活空間を実現するための住まい・まちづくりに関する研究を行っています。

材料研究グループ

建築材料、部材の基礎物性に係る評価･研究の他、建築物の維持保全･改修､新素材･複合材料などに関する研究を行っています。

建築生産研究グループ

建築生産の合理化システム、多様な要求を満たす性能バランスの良い建築物の生産方法、施工欠陥の防止技術、高度情報化社会対応などの課題について、建築生産実務に即した研究開発を行っています。

省CO₂先導事業評価室

住宅・建築物における省CO₂対策を強力に推進し、住宅・建築物の市場価値を高めるとともに、居住・生産環境の向上を図るため、省CO₂の実現性に優れたリーディングプロジェクトとなる住宅・建築プロジェクトの公募を行っています。

出版物

実験施設

取得特許等情報

記者発表資料

沿岸環境研究領域

• 沿岸環境研究グループ
  水質、生態系及び底質環境に関する研究を行っています。
• 沿岸土砂管理研究グループ
  漂砂及び底質の安定、海岸の利用に関する研究を行っています。

海洋情報・津波研究領域

• 海象情報研究グループ
  気象・海象に関すること、沿岸域の災害制御に関する研究を行っています。
• 海洋環境情報研究グループ
  海洋環境の観測・調査及びモニタリングに関する研究を行っています。
• 津波高潮研究グループ
  津波の災害制御に関する研究を行っています。

海洋研究領域

• 耐波研究グループ
  構造物及び地盤の水工に関する研究を行っています。
• 波浪研究グループ
  海洋の水理特性に関する研究を行っています。
• 海洋利用研究グループ
  海洋の開発・利用に関する研究を行っています。

地盤研究領域

土質工学的特性、地盤改良工法、基礎工法、地盤及び地盤材料の動力学的特性等などに関する研究を行っています。

地震防災研究領域

沿岸部での地震観測・解析に関すること、地震による地盤及び構造物の災害制御に関する研究を行っています。

構造研究領域

港湾及び海岸の施設の構造に関すること、材料の品質、耐久性及び劣化対策に関する研究を行っています。

新技術研究開発領域

計測や制御のための技術開発に関すること、油濁回収及び汚染防除技術に関すること等の研究を行っています。

国際沿岸防災センター

国内外における沿岸域の地震・津波の災害制御、災害の複合メカニズム解明に関すること等の研究を行っています。

ライフサイクルマネジメント支援センター

港湾及び海岸の施設のLCM（ライフサイクルマネジメント）に関する研究を行っています。

海洋インフラ・洋上風力技術支援センター

海洋インフラの技術の推進、洋上風力発電の更なる導入推進の技術的支援に関する研究を行っています。

港湾空港生産性向上技術センター

港湾及び空港の生産性向上を技術面で支えるための研究を行っています。

研究所紹介

• 研究施設のご紹介

研究成果

プレスリリース

イベント・広報活動

研究開発プログラム

土木研究所は、将来も見据えつつ社会的要請の高い課題に重点的・集中的に対応するため、中長期目標で示された「1. 安全・安心な社会の実現への貢献」「2. 社会資本の戦略的な維持管理・更新への貢献」「3. 持続可能で活力ある社会の実現への貢献」に取り組みます。その際、解決すべき政策課題ごとに、研究開発課題及び必要に応じ技術の指導や成果の普及等の研究開発以外の手段のまとまりによる17の研究開発プログラムを構成して、効果的かつ効率的に進めます。

1. 安全・安心な社会の実現への貢献

• (1) 近年顕在化・極端化してきた水災害に対する防災施設設計技術の開発
• (2) 国内外で頻発、激甚化する水災害に対するリスクマネジメント支援技術の開発
• (3) 突発的な自然現象による土砂災害の防災・減災技術の開発
• (4) インフラ施設の地震レジリエンス強化のための耐震技術の開発
• (5) 極端気象がもたらす雪氷災害の被害軽減のための技術の開発

2. 社会資本の戦略的な維持管理・更新への貢献

• (6) メンテナンスサイクルの効率化・信頼性向上に関する研究
• (7) 社会インフラの長寿命化と維持管理の効率化を目指した更新・新設に関する研究
• (8) 凍害･複合劣化等を受けるインフラの維持管理･更新に関する研究

3. 持続可能で活力ある社会の実現への貢献

• (9) 持続可能な建設リサイクルのための社会インフラ建設技術の開発
• (10) 下水道施設を核とした資源・エネルギー有効利用に関する研究
• (11) 治水と環境が両立した持続可能な河道管理技術の開発
• (12) 流砂系における持続可能な土砂管理技術の開発
• (13) 地域の水利用と水生生態系の保全のための水質管理技術の開発
• (14) 安全で信頼性の高い冬期道路交通サービスの確保に関する研究
• (15) 魅力ある地域づくりのためのインフラの景観向上と活用に関する研究
• (16) 食料供給力強化に貢献する積雪寒冷地の農業生産基盤の整備・保全管理に関する研究
• (17) 食料供給力強化に貢献する寒冷海域の水産基盤の整備・保全に関する研究

組織の概要、各チームの研究内容

• つくば中央研究所
  自然災害の防止・軽減、社会資本ストックの管理の高度化、環境問題への対応等土木技術全般の基盤となる技術に関する研究開発や技術指導等を実施しています。
• 寒地土木研究所
  積雪寒冷地における河川・道路・港湾・農業・水産に関する研究開発や技術指導等を行っています。
• 水災害・リスクマネジメント国際センター（ICHARM）
  日本政府とユネスコ間の合意に基づき、ユネスコの後援の元、世界の水関連災害の防止・軽減に役立てるための研究・情報ネットワーキング活動等を行っています。
• 構造物メンテナンス研究センター（CAESAR）
  高度経済成長期に大量に建設された構造物が一斉に高齢化を迎える中、構造物の健全性を評価し、維持管理するための研究開発や技術指導等を行っています。
• 先端材料資源研究センター（iMaRRC）
  土木構造物の効果的な維持更新や低炭素循環型社会の構築に貢献するため、高度化・多様化が進展する材料資源研究分野の研究開発を組織横断的に行っています。

国際研究協力・技術支援

土木研究所の国際研究協力・技術支援について、紹介しています。

研究成果・技術情報

土木研究所の今までの研究成果及び研究活動により開発した新技術などを紹介しています。

広報活動

土木研究所の各イベント情報、出版物、ビデオライブラリーなどを紹介しています。

課題解決型研究プログラム

• 低炭素研究プログラム
• 資源循環研究プログラム
• 自然共生研究プログラム
• 安全確保研究プログラム
• 統合研究プログラム

災害環境研究プログラム

• 環境回復研究プログラム
• 環境創生研究プログラム
• 災害環境マネジメント研究プログラム

組織

• 地球環境研究センター
• 資源循環・廃棄物研究センター
• 環境リスク・健康研究センター
• 地域環境研究センター
• 生物・生態系環境研究センター
• 社会環境システム研究センター
• 環境計測研究センター
• 福島支部
• 琵琶湖分室
• 気候変動適応センター
• 環境情報部

データベース

刊行物

研究情報誌『環境儀』

ビデオライブラリ

組織

• 生命環境系
  生命現象、地球環境、低環境負荷型の生物資源生産、グローバル環境問題、さらには新たな価値観に基づく地球生命系と人類の共存といった総合的課題を対象とした教育研究を推進する教員組織で、研究活動の母体としての機能を有します。本系所属の教員は、大学院生命環境科学研究科および生命環境学群（学部レベル）の教育を主に担当しています。
• 生命環境科学研究科
  近年の人口増加、資源の枯渇、地球温暖化や環境破壊等、多数の複雑な要素が絡みあった状況に対処するため、従来の学術研究体系から脱却し、生命科学と環境科学に関する教育・研究指導体制を確立することにより、「生命と環境の調和による人類社会の持続的発展」に資する有用で高い能力を有するグローバル人材の育成を目的としています。
• つくば機能植物イノベーション研究センター
  農林教育の充実と改善及び研究活動の協力を行うとともに、毎年農学に関する国際シンポジウムを開催して諸外国との交流を行っています。また、農場の管理運営を行い、教員や学生の研究、実習の場を提供しています。
• 山岳科学センター
  筑波大学の4つの特色ある山岳・森林フィールド（菅平高原実験所、八ヶ岳・川上演習林、井川演習林、筑波実験林）と山岳科学を広くカバーする豊富な人材を活用し、山岳・山間地域に関わる先進的な研究を推進します。
• アイソトープ環境動態研究センター
  放射線安全管理部では、放射性物質、放射線施設、エックス線装置および核燃料物質の管理、放射線業務従事者への安全教育を、研究部（アイソトープ基盤研究部門、放射性物質環境移行部門、環境動態予測部門）では、放射性物質の測定技術の開発および環境中挙動の解析と予測を行う研究を行っています。
• 下田臨海実験センター
  豊富な生物環境を利用して海洋生物学および関連する分野の基礎研究及び応用研究を推進することにより、海洋生物の細胞機能、発生、多様性、行動、進化、生態、ならびに海洋環境、地球環境と生物の関わりを解明しています。
• 微生物サステイナビリティ研究センター
  地球環境と地球上の全生命と深く関わる微生物を対象として、基礎・応用分野をまたぐ先端研究を推進します。この先端研究と微生物に関する知の集約は、我々人類の微生物に対する理解を深化させ、微生物の制御と利用の新たな技術の創出を導き、地球規模の様々な課題の解決と持続可能な社会の構築を実現します。

研究プロジェクト

• 戦略イニシアティブ「藻類バイオマス・エネルギーシステム研究拠点」
  藻類バイオマス研究発展のため、各プロジェクトの円滑な遂行や国際・産学官・地域連携の推進を行っています。
• ナショナルバイオリソース
  ナショナルバイオリソースプロジェクトは、ライフサイエンス研究の基礎・基盤となるバイオリソース（動物、植物等）について収集・保存・提供を行うとともに、バイオリソースの質の向上を目指し、ゲノム情報等の解析、保存技術等の開発によるバイオリソースの付加価値向上により時代の要請に応えたバイオリソースの整備を行うものです。

リサーチユニット

「新たな研究領域の創出」、「社会的・地球規模的な課題の解決」に対応する研究活動の加速化と対外的な可視化を含めた研究推進体制の充実・強化を図るため、分野の特性を踏まえつつ、筑波大学における部局の枠を超えた横断的かつ多様な学問領域の研究者群の組織化を推進するとともに、将来、我が国の当該学問分野をリードする中核研究拠点化やセンターとしての機能形成を目的として、全学的な新たな研究支援制度として「リサーチユニット認定制度」を創設しました。

• 理工系リサーチユニット
  
• 生物系リサーチユニット
  
• 複合系リサーチユニット
  

生命環境系リサーチグループ

リサーチグループとは、「リサーチユニット登録制度」とともに、比較的小規模な研究グループを対象とし、その可視化を推進するため、系ごとに研究者群を登録し、ホームページ等を通じて対外的に発信する仕組みとして創設されたものです。

プレスリリース・ニュース

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