長崎大など、家計消費をめぐる「炭素」の解析に新たな視点を提示

長崎大学、東北大学、九州大学、国立環境研究所およびシドニー大学の研究グループは、家計消費に伴う「炭素」の経年変化を総合的に解析し、「商品中炭素（消費・利用される製品に保持されている炭素）」の削減による低炭素化の可能性を明らかにした。店舗等で配布されるビニール袋等の包装類を除いた日用消耗品などのサプライチェーンにおいては、原料調達から生産、廃棄（熱処理）の各段階でCO2が排出されているが、「商品中炭素」の影響とその経年変化の要因を考慮した解析は行われていなかった。同研究グループは、それらのCO2とこれまで看過されてきた商品中炭素の変化量について、需要と供給、および人口統計学的な要素別に分解して推計する手法を開発した。1990年から2005年のデータを解析した結果、商品中炭素のピーク年とその要因が見出され、総炭素量（CO2換算）やリサイクル法に基づいて回収される炭素量の見積に成功した。同法とその管理外にある衣類等の石油化学製品のリサイクルを進めることで、最大で家庭部門における2030年削減目標の約21%に相当する炭素量の削減可能性が示唆されたという。

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タイトル 長崎大など、家計消費をめぐる「炭素」の解析に新たな視点を提示
日付1 刊行日: 2019/11/22
要約 長崎大学、東北大学、九州大学、国立環境研究所およびシドニー大学の研究グループは、家計消費に伴う「炭素」の経年変化を総合的に解析し、「商品中炭素（消費・利用される製品に保持されている炭素）」の削減による低炭素化の可能性を明らかにした。店舗等で配布されるビニール袋等の包装類を除いた日用消耗品などのサプライチェーンにおいては、原料調達から生産、廃棄（熱処理）の各段階でCO2が排出されているが、「商品中炭素」の影響とその経年変化の要因を考慮した解析は行われていなかった。同研究グループは、それらのCO2とこれまで看過されてきた商品中炭素の変化量について、需要と供給、および人口統計学的な要素別に分解して推計する手法を開発した。1990年から2005年のデータを解析した結果、商品中炭素のピーク年とその要因が見出され、総炭素量（CO2換算）やリサイクル法に基づいて回収される炭素量の見積に成功した。同法とその管理外にある衣類等の石油化学製品のリサイクルを進めることで、最大で家庭部門における2030年削減目標の約21%に相当する炭素量の削減可能性が示唆されたという。
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分野 ごみ・リサイクル
地球環境
種別 ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース
場所 アジア:日本
キーワード 人口統計、CO2、リサイクル、国立環境研究所、九州大学、東北大学、炭素、サプライチェーン、長崎大学、家計消費
言語1 日本語
文字集合1 utf8
主題分類 環境

メタデータの情報

ファイル識別子 104628
言語 日本語
文字集合
親識別子
階層レベル 非地理データ集合
階層レベル名 国内ニュース
日付 2019/11/27
メタデータ標準の名称 JMP
メタデータ標準の版 2.0

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