北海道大学と海洋研究開発機構は、グリーンランド周辺で起きている温暖化減速が「エルニーニョもどき」現象に由来していることを解明した。北極域では総じて温暖化が進行しているが、2012年以降、グリーンランドだけが夏季に比較的低温となり、氷床の融解が鈍化している。両者は、こうした特異な傾向(謎)の背景を探るため、観測データの解析と大気シミュレーションの両面からアプローチし、大気・海洋変動に関する統計的な解析を行った。その結果、グリーンランドの夏季の低温傾向は、「大気による遠隔影響(テレコネクション)」を要因としていることが見い出され、2000年代以降に出現した「エルニーニョもどき」の関与が示唆された。エルニーニョもどきは、従来型のエルニーニョ(変動の中心:太平洋赤道域の東部)が熱帯太平洋の中央から亜熱帯に移動(北上)したもので、水温が上昇する海域はもとより大気におよぼす影響も異なっている。さらに熱源を付与した大気モデル実験(目的:①人為起源による温暖化の再現性検証、②大気循環のレジームシフト解明)を行ったところ、エルニーニョもどきによってグリーンランド方面にテレコネクションによる熱伝搬が可能となり、グリーンランド上空の低気圧循環が強化され、気温上昇と海氷減少を抑制するメカニズムがはたらく様子が再現された。エルニーニョと反対のラニーニャもどきが頻発するとグリーンランドは高温になる。人為起源による温暖化と自然変動の相乗効果による氷床融解の加速が懸念されるという。
情報源 |
【オンライン情報源1】 北海道大学 研究発表 【オンライン情報源2】 (国研)海洋研究開発機構 プレスリリース |
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配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
タイトル | 北大など、グリーンランドで夏の気温上昇が減速している原因を特定 |
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日付1 |
刊行日: 2021/12/17 |
要約 | 北海道大学と海洋研究開発機構は、グリーンランド周辺で起きている温暖化減速が「エルニーニョもどき」現象に由来していることを解明した。北極域では総じて温暖化が進行しているが、2012年以降、グリーンランドだけが夏季に比較的低温となり、氷床の融解が鈍化している。両者は、こうした特異な傾向(謎)の背景を探るため、観測データの解析と大気シミュレーションの両面からアプローチし、大気・海洋変動に関する統計的な解析を行った。その結果、グリーンランドの夏季の低温傾向は、「大気による遠隔影響(テレコネクション)」を要因としていることが見い出され、2000年代以降に出現した「エルニーニョもどき」の関与が示唆された。エルニーニョもどきは、従来型のエルニーニョ(変動の中心:太平洋赤道域の東部)が熱帯太平洋の中央から亜熱帯に移動(北上)したもので、水温が上昇する海域はもとより大気におよぼす影響も異なっている。さらに熱源を付与した大気モデル実験(目的:①人為起源による温暖化の再現性検証、②大気循環のレジームシフト解明)を行ったところ、エルニーニョもどきによってグリーンランド方面にテレコネクションによる熱伝搬が可能となり、グリーンランド上空の低気圧循環が強化され、気温上昇と海氷減少を抑制するメカニズムがはたらく様子が再現された。エルニーニョと反対のラニーニャもどきが頻発するとグリーンランドは高温になる。人為起源による温暖化と自然変動の相乗効果による氷床融解の加速が懸念されるという。 |
目的 | ニュースリリース等の配信 |
状態 | 完成 |
問合せ先(識別情報)1 |
【組織名】北海道大学 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】北海道大学 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
問合せ先(識別情報)2 |
【組織名】(国研)海洋研究開発機構 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】(国研)海洋研究開発機構 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
分野 | 地球環境 |
種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
場所 | アジア:日本 |
キーワード | エルニーニョもどき、グリーンランド、エルニーニョ、熱帯太平洋、太平洋赤道域、自然変動、大気循環、人為起源、氷床融解、テレコネクション |
言語1 | 日本語 |
文字集合1 | utf8 |
主題分類 | 環境 |
ファイル識別子 | 111147 |
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言語 | 日本語 |
文字集合 | |
親識別子 | |
階層レベル | 非地理データ集合 |
階層レベル名 | 国内ニュース |
日付 | 2021/12/23 |
メタデータ標準の名称 | JMP |
メタデータ標準の版 | 2.0 |
国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=32995 |
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