エコチル調査福岡ユニットセンター(九州大学小児科)を中心とする研究チームは、胎児期の鉛ばく露は小児期早期の神経発達遅延と無関係であることを明らかにした。鉛は神経毒性を持つ重金属であり、鉛を取り扱う労働者の中毒事故や、経口摂取した子どもの神経認知発達に対する悪影響が大きな社会問題となった時代があった。現在はさまざまな規制が敷かれ、環境中の鉛が重篤な中毒症状を招くことは少なくなったが、感受性の高い子どものばく露影響については未解明な点が多い。低濃度の鉛ばく露と子どもの健康影響を巡っては、小児期(出生後)の鉛ばく露が神経発達に及ぼす影響は盛んに調査されてきた。しかし、未だに濃度基準などは定められておらず、とりわけ胎児期(出生前)の影響については明確な結論が得られていなかった。今回、同チームは出生前の血中鉛濃度と生後 3 年間の神経発達遅延との関連を解明するために、エコチル調査の約 10 万組の親子データ等を用いて、80,759 人の小児を対象とする疫学的な解析を行った。その結果、妊娠中期(妊娠16~27週まで)の母体血および出生時の臍帯血の鉛濃度と 1~3 歳までの神経発達遅延傾向(遅延が疑われること)に明らかな関連は認められなかった。今回の研究手法は、鉛ばく露とそのアウトカムの関係性をみる観察研究の範囲にとどまっており、臍帯血の解析数などの制約を受けている。ただし、母体血と臍帯血の縦断的な測定・解析利用の有効性を示すものであり、より確かな因果関係の理解のきっかけになり得る、と結んでいる。
情報源 |
【オンライン情報源1】 九州大学 NEWS 【オンライン情報源2】 国立環境研究所 報道発表 |
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配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
タイトル | 胎児期の鉛ばく露と神経発達との関連について結論を導出 エコチル調査 |
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日付1 |
刊行日: 2022/09/30 |
要約 | エコチル調査福岡ユニットセンター(九州大学小児科)を中心とする研究チームは、胎児期の鉛ばく露は小児期早期の神経発達遅延と無関係であることを明らかにした。鉛は神経毒性を持つ重金属であり、鉛を取り扱う労働者の中毒事故や、経口摂取した子どもの神経認知発達に対する悪影響が大きな社会問題となった時代があった。現在はさまざまな規制が敷かれ、環境中の鉛が重篤な中毒症状を招くことは少なくなったが、感受性の高い子どものばく露影響については未解明な点が多い。低濃度の鉛ばく露と子どもの健康影響を巡っては、小児期(出生後)の鉛ばく露が神経発達に及ぼす影響は盛んに調査されてきた。しかし、未だに濃度基準などは定められておらず、とりわけ胎児期(出生前)の影響については明確な結論が得られていなかった。今回、同チームは出生前の血中鉛濃度と生後 3 年間の神経発達遅延との関連を解明するために、エコチル調査の約 10 万組の親子データ等を用いて、80,759 人の小児を対象とする疫学的な解析を行った。その結果、妊娠中期(妊娠16~27週まで)の母体血および出生時の臍帯血の鉛濃度と 1~3 歳までの神経発達遅延傾向(遅延が疑われること)に明らかな関連は認められなかった。今回の研究手法は、鉛ばく露とそのアウトカムの関係性をみる観察研究の範囲にとどまっており、臍帯血の解析数などの制約を受けている。ただし、母体血と臍帯血の縦断的な測定・解析利用の有効性を示すものであり、より確かな因果関係の理解のきっかけになり得る、と結んでいる。 |
目的 | ニュースリリース等の配信 |
状態 | 完成 |
問合せ先(識別情報)1 |
【組織名】九州大学 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】九州大学 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
問合せ先(識別情報)2 |
【組織名】国立環境研究所 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】国立環境研究所 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
分野 | 健康・化学物質 |
種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
場所 | アジア:日本 |
キーワード | 妊娠中期、鉛ばく露、神経発達遅延、観察研究、重金属、疫学、エコチル調査、神経毒性、胎児期、臍帯血 |
言語1 | 日本語 |
文字集合1 | utf8 |
主題分類 | 環境 |
ファイル識別子 | 113824 |
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言語 | 日本語 |
文字集合 | |
親識別子 | |
階層レベル | 非地理データ集合 |
階層レベル名 | 国内ニュース |
日付 | 2022/10/07 |
メタデータ標準の名称 | JMP |
メタデータ標準の版 | 2.0 |
国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=34459 |
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