国立環境研究所のエコチル調査コアセンターは、子どもの成長パターンを類型化し、母親の妊娠中の血中元素濃度との関連を解析した。これまでの国内外の研究では、子どもの体重を出生時の低体重（Low Birth Weight）のみで評価してきた。本研究では、エコチル調査によって得られた大規模な繰り返し調査データを活かして、新たな評価指標となる「子どもの成長パターン」の創出を試み、母親の妊娠中の血中元素濃度がおよぼす影響の解明に迫っている。出生から3歳までの間（以下「追跡期間」）に体重データが収集できた約99,000名の情報をもとに、子どもの成長パターンを５つのグループに大別することが可能となった。その上で、追跡期間中の各グループの特徴を分析した結果、日本小児内分泌学会が示す平均体重に近い成長パターンは約21.9%、標準的な体重で生まれてその後小さく成長する群は約31.3%を占めることが明らかになった。また、出生時は大きくその後標準的な体重になる群（約28.1%）、出生時に大きくその後も大きく成長する群（約14.0%）、出生時に小さくその後も小さく成長する群（全体の約4.7%）が存在することが見出された。さらに各グループと母親の血中鉛濃度及びセレン濃度の関連を調べたところ、血中鉛濃度等が高い場合は子どもの成長パターンが小さくなる傾向が強まることが示唆された。乳幼児期のみならず、就学までの幼児期、学童期、思春期においても体重の変化は健康管理の重要な指標になるため、追跡期間を延長して体重の変化パターンを明らかにする必要があるという。
| 情報源 |
【オンライン情報源1】 国立環境研究所 報道発表 |
|---|---|
| 配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
| タイトル | 子どもの成長パターン、妊婦の血中元素濃度が高ければ小さくなる傾向（エコチル調査） |
|---|---|
| 日付1 |
刊行日: 2022/12/23 |
| 要約 |
国立環境研究所のエコチル調査コアセンターは、子どもの成長パターンを類型化し、母親の妊娠中の血中元素濃度との関連を解析した。これまでの国内外の研究では、子どもの体重を出生時の低体重（Low Birth Weight）のみで評価してきた。本研究では、エコチル調査によって得られた大規模な繰り返し調査データを活かして、新たな評価指標となる「子どもの成長パターン」の創出を試み、母親の妊娠中の血中元素濃度がおよぼす影響の解明に迫っている。出生から3歳までの間（以下「追跡期間」）に体重データが収集できた約99,000名の情報をもとに、子どもの成長パターンを５つのグループに大別することが可能となった。その上で、追跡期間中の各グループの特徴を分析した結果、日本小児内分泌学会が示す平均体重に近い成長パターンは約21.9%、標準的な体重で生まれてその後小さく成長する群は約31.3%を占めることが明らかになった。また、出生時は大きくその後標準的な体重になる群（約28.1%）、出生時に大きくその後も大きく成長する群（約14.0%）、出生時に小さくその後も小さく成長する群（全体の約4.7%）が存在することが見出された。さらに各グループと母親の血中鉛濃度及びセレン濃度の関連を調べたところ、血中鉛濃度等が高い場合は子どもの成長パターンが小さくなる傾向が強まることが示唆された。乳幼児期のみならず、就学までの幼児期、学童期、思春期においても体重の変化は健康管理の重要な指標になるため、追跡期間を延長して体重の変化パターンを明らかにする必要があるという。 |
| 目的 | ニュースリリース等の配信 |
| 状態 | 完成 |
| 問合せ先（識別情報）1 |
【組織名】国立環境研究所 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】国立環境研究所 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 分野 | 健康・化学物質 |
| 種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
| 場所 | アジア:日本 |
| キーワード | 健康事象、公衆衛生、健康管理、エコチル調査、血中鉛濃度、セレン濃度、必須微量元素、子どもの成長パターン、血中元素濃度、低体重 |
| 言語1 | 日本語 |
| 文字集合1 | utf8 |
| 主題分類 | 環境 |
| ファイル識別子 | 115007 |
|---|---|
| 言語 | 日本語 |
| 文字集合 | |
| 親識別子 | |
| 階層レベル | 非地理データ集合 |
| 階層レベル名 | 国内ニュース |
| 日付 | 2023/01/23 |
| メタデータ標準の名称 | JMP |
| メタデータ標準の版 | 2.0 |
| 国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=35032 |
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