農研機構農業環境変動研究センターと森林研究・整備機構森林総合研究所は、「国連食糧農業機関(FAO)の地球土壌有機態炭素地図」のうち、日本部分の作成が完了したと発表した。この地図は、FAOに事務局を置く地球土壌パートナーシップが加盟国に協力を呼びかけ、全世界を対象に作成しているもの。陸域最大の炭素プールであり、気候変動に関与するCO2吸収源として注目されている土壌有機態炭素について、1kmメッシュ(約1km×1km)単位で、深さ0-30cmの面積あたりの炭素量(ヘクタール当たりの炭素トン数)を示しており、日本部分の地図については、日本国内で実施されてきた土壌調査のデータを基にしている。気候変動対策の立案や、持続可能な土壌資源の管理・利用を行うための、土壌有機態炭素に関する国際的な基盤データとして利用できるという。
情報源 |
【オンライン情報源1】 農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構) プレスリリース 【オンライン情報源2】 森林研究・整備機構 森林総合研究所 プレスリリース |
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配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
タイトル | 農研機構と森林総研、FAOの土壌有機態炭素地図のうち日本部分を作成 |
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日付1 |
刊行日: 2017/12/26 |
要約 | 農研機構農業環境変動研究センターと森林研究・整備機構森林総合研究所は、「国連食糧農業機関(FAO)の地球土壌有機態炭素地図」のうち、日本部分の作成が完了したと発表した。この地図は、FAOに事務局を置く地球土壌パートナーシップが加盟国に協力を呼びかけ、全世界を対象に作成しているもの。陸域最大の炭素プールであり、気候変動に関与するCO2吸収源として注目されている土壌有機態炭素について、1kmメッシュ(約1km×1km)単位で、深さ0-30cmの面積あたりの炭素量(ヘクタール当たりの炭素トン数)を示しており、日本部分の地図については、日本国内で実施されてきた土壌調査のデータを基にしている。気候変動対策の立案や、持続可能な土壌資源の管理・利用を行うための、土壌有機態炭素に関する国際的な基盤データとして利用できるという。 |
目的 | ニュースリリース等の配信 |
状態 | 完成 |
問合せ先(識別情報)1 |
【組織名】農研機構農業環境変動研究センター 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】農研機構農業環境変動研究センター 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
問合せ先(識別情報)2 |
【組織名】農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構) 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構) 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
問合せ先(識別情報)3 |
【組織名】森林研究・整備機構 森林総合研究所 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】森林研究・整備機構 森林総合研究所 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
分野 | 水・土壌環境 |
種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
場所 | アジア:日本 |
キーワード | 農業・食品産業技術総合研究機構、森林総合研究所、土壌、地図、吸収源、炭素、国連食糧農業機関、FAO、農業環境変動研究センター |
言語1 | 日本語 |
文字集合1 | utf8 |
主題分類 | 環境 |
ファイル識別子 | 97962 |
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言語 | 日本語 |
文字集合 | |
親識別子 | |
階層レベル | 非地理データ集合 |
階層レベル名 | 国内ニュース |
日付 | 2018/01/05 |
メタデータ標準の名称 | JMP |
メタデータ標準の版 | 2.0 |
国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=23265 |
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