効果的な気候変動対策として、スーパーマーケットで自然冷媒を用いた冷蔵設備を広く導入する必要がある、との研究結果が、ドイツのデッサウで開かれた連邦環境庁（UBA）の会議で公表された。この研究はスーパーマーケットの冷蔵設備が気候へ与える影響を比較したもので、各冷蔵設備の性能や経済性、気候変動への影響がまとめられている。フッ素系のハイドロフルオロカーボン（HFC）を冷媒として用いる、従来の業務用冷蔵設備は、2006年にCO2換算で340万トンもの温室効果ガスを排出し、その量は、ドイツの全HFC排出量の35%を占める。これをCO2系の自然冷媒に変更すると、気候への影響を約3300分の1に減らすことができるという。連邦環境省（BMU）は、エネルギー効率のよい技術の導入と自然冷媒の利用を促すため、業務用冷蔵設備のための気候保全啓発プログラムで、古い設備のエネルギー効率化には総投資額の15%、自然冷媒への転換及び新設備の導入には25%を補助している。