イギリス気象庁（MetOffice）などの科学者チームは、炭素回収技術を大規模に導入する意義と経費を調査し、こうした未実証の新技術に過剰な期待をせず、温室効果ガスの排出削減に取組む必要があるとの研究成果を公表した。IPCCが評価した気温上昇2℃未満とする気候変動対策シナリオでは、21世紀末までに大気中のCO2を大幅に減らすことが想定され、その方法として、植林、CO2を吸収する天然岩石の利用、燃料にバイオマスを使ったうえで発生するCO2を回収して地下深くに永久貯蔵する方法などが挙がっている。研究では、こうした炭素回収技術について、必要なエネルギーと費用、環境への影響、制約などを検討した。その結果、すべての炭素回収技術に厳しい制約があることが判明したという。気温上昇2℃未満の目標達成には化石燃料からの年間排出量の何倍にも及ぶ膨大な量のCO2回収が必要とされるため、研究チームは、未実証の技術に依存するリスクを避け、速やかに温室効果ガスの排出削減に取り組むことが必須だとしている。