アメリカエネルギー省（DOE）は、情報通信技術部門のエネルギー効率を改善する技術の開発を支援するため、14件のプロジェクトに総額4700万ドルを助成すると発表した。情報通信部門の電力消費量はアメリカ全体の3%を占め、同部門の急速な成長は電力需要の増加につながっている。その増加量は、毎年大型の発電所2基分に相当する見込み。今回発表されたプロジェクトでは、この業界の競争力の強化を支援しつつ、エネルギー消費量やCO2排出量を削減することを目指す。助成の対象は、1)エネルギー消費量を最適化する機器やソフトウェア、2)電力ロスや熱の発生を最小限に抑える技術、3)電力消費量を抑制する冷却技術という3つの分野。助成先には、電力を管理する新しいソフトウェアでデータセンター等のエネルギー消費量の50%削減を目指すパワー・アシュアー社、ワイヤレスの温度センサーや調整可能な採気口等を活用した冷却システムを開発するフェーダーシュピール・コントロール社などが選ばれた。