アメリカ環境保護庁（EPA）は、極端な気象現象と大気汚染の関係をモデルにより研究するプロジェクトへの助成として、マサチューセッツ工科大学（MIT）に約75万ドルを提供すると発表した。このプロジェクトで、MITは高度な統計的手法を用い、観測とモデル計算により、アメリカの過去と今後の極端な大気汚染現象の発生とその要因を特定するとしている。極端現象を扱う統計学者と、大気汚染を研究する大気科学者が協力することで、気象現象が自然資源や環境に与える影響の解明が進み、極端気象現象による被害軽減への対策にも寄与できるという。このMITへの助成は、「気候変動による極端気象現象が国内の大気・水質に与える影響を研究するプロジェクト」を対象とするEPAの助成の一つ。今回EPAはMITのほかミシシッピ州立大学、カリフォルニア公共政策研究所など13の大学や研究機関に対し、総額900万ドルを支援するとしている。