（株）富士経済は、「スマートハウス」の国内市場、世界市場を調査し、その結果をまとめた報告書「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望2013」を発表した。スマートハウスとは、ICT（情報通信技術）を活用して、太陽光発電などのエネルギー利用の最適化を図った住宅。同調査では、スマートハウスの関連システム・サービスとして、創エネ領域3品目（住宅用太陽光発電システム等）、蓄エネ領域4品目（家庭用定置型リチウムイオン電池等）、省エネ領域2品目（スマート家電等）、通信・計測他15品目（HEMS等）の4領域計24品目について、各市場の現状を分析し今後の予測などを行った。これによると、2012年の国内スマートハウス関連市場は、2011年比25.3%増の1兆8,409億円となる見込み。2020年には2011年比2.5倍の3兆6,362億円になると予測され、新築住宅需要の約17%に当たる7万戸がスマートハウスとなると予測されるという。