（株）富士経済は、ICTを使って太陽光発電などの家庭エネルギーの最適化や消費電力の制御を行う住宅（スマートハウス）に関連する製品・システムの世界市場を調査し、報告書「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望2011」にまとめた。この報告書では、スマートハウスを構成する上で必要な製品・システムとして、創エネ関連（住宅向け太陽光発電システム、家庭用燃料電池システム）、蓄エネ・CO2削減関連（家庭用定置型リチウムイオン電池、電気自動車（EV）/プラグインハイブリッド自動車（PHV）、EV/PHV充電器、家庭用ヒートポンプ式給湯器、V2G/V2H）、エネルギーマネージメント関連（HEMS、DR/DSM）、省エネ関連（スマート家電）、通信・センサ関連（電力スマートメーター等）を対象として、市場動向や技術動向を分析。同報告書によると、スマートハウス関連製品・システム市場は、2010年に2009年比27%増の2兆1,486億円、2020年には2009年比約11倍の18兆5,293億円となる見込みだという。