環境省は、平成26年2月25日から27日にかけて日本各地において微小粒子状物質（PM2.5）の濃度上昇が観測されたことについて、観測結果等をとりまとめて発表した。この期間、北陸地方や西日本を中心に、25日は1県、26日は10府県、27日も1県で注意喚起が発令された。これらの自治体のうち、期間中に最も高い日平均値が観測されたのは、26日の亀田局（新潟県）で96μg/m3（速報値）だった。今回の濃度上昇は、総合的に判断すると、大陸からの越境汚染と都市汚染の影響が複合している可能性が高いとしている。判断理由として、以下の4点を挙げている。1）日本海側の地域を中心に広域的に高濃度が観測された、2）日本海の離島（佐渡島、隠岐島、対馬）でも濃度上昇が確認され、新潟では大陸からの空気塊の流れも予測されていた、3）PM2.5のシミュレーション結果で、北東アジアにおける広域的な汚染の一部が日本に及んでいた、4）日本の中心部を東進した移動性高気圧の影響により、都市汚染も含めて大気汚染物質が滞留しやすい状況にあった。