東京大学の中村尚教授、長崎大学の万田敦昌准教授らは、東シナ海の季節的な水温上昇が、梅雨期に九州で起こる集中豪雨の発生に影響することを解明した。九州をはじめとする西日本では、梅雨末期の7月に集中豪雨がしばしば発生し、河川の氾濫や土砂災害など甚大な被害がもたらされている。今回、九州での集中豪雨の発生時期の決定要因として、従来考慮されてこなかった東シナ海の水温が関与する可能性に着目。2012年の「九州北部豪雨」を再現したコンピュータシミュレーションから、東シナ海の初夏から梅雨末期への著しい水温上昇が、集中豪雨の発生時期を決定づける重要な要因であることを見出した。また、地球温暖化に伴って東シナ海の水温が著しく上昇すると、今世紀末には集中豪雨の発生時期が現在よりも早まって「九州北部豪雨」に匹敵する集中豪雨が6月下旬にも起こり得る可能性、さらには7月に発生する集中豪雨では雨量が現状よりもさらに増大する可能性をも示した。この成果は、集中豪雨に対する防災・減災の観点、特に将来の地球温暖化に伴う集中豪雨のリスク増大への社会的な適応策を策定する上で極めて意義深いという。