（株）富士経済は、化石資源や原子力からの依存脱却、温室効果ガスの排出削減などを目的に、また、導入支援策によって優良な投機対象としても世界各国で導入が進められている太陽電池と、その関連市場を調査し、その結果をまとめた報告書「2014年版 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望」を発表した（調査期間：2014年4月～9月）。これによると、2013年の太陽電池の世界市場は、太陽光発電の導入を支援する各国のエネルギー政策に支えられて拡大し、45,855MW・3兆1,300億円となった。2030年には2013年比で、2.7倍の123,600MW・1.6倍の5兆1,270億円になると予測される。一方、日本国内市場では、太陽光発電システムの2013年度市場が、産業用5.7GW・1兆8,500億円、住宅用1.4GW・5,900億円となった。2030年には2013年比で、産業用が5.3%増の6GW・24.3%増の1兆8,500億円、住宅用が3.6倍の5GW・2.5倍の1兆5,000億円になると予測されるという。