（独）農業環境技術研究所は、全国の農地（約2万地点）の膨大なデータを解析し、水田、畑、樹園地など地目別の土壌炭素の変動実態を解明した。その結果、土壌炭素の変動傾向は地目ごとに異なり、水分条件の違いや、もともとの土壌炭素含量の大きさに加え、農地管理における作物残渣のすき込み、堆肥やきゅう肥の施用量、耕起回数などが、土壌炭素の増減に影響することが示された。世界の土壌中には、大気の2.6倍、生物の3.6倍もの有機炭素が蓄積されており、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第4次評価報告書（2007年5月）では、適切な農地管理により農地土壌での炭素蓄積量が増加し、地球温暖化の緩和に貢献可能であると指摘している。今回の成果は、その可能性を示したものとなっている。