日本製紙（株）は、東京農工大学、千葉大学と共同で、木質バイオマスの収量を現行法の1.8倍以上に増やせる林業技術を開発した。これは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のプロジェクトにおいて、ブラジル北部にある日本製紙（株）保有のユーカリ植林地で進めてきた委託研究の成果。主な開発内容は、1）植林地の土壌情報を収集する土壌センシング装置、2）植林木のDNAマーカーの2つで、植林に適した土地の選択により1.3倍、優良木の選抜・育種により1.4倍、両技術を組合わせることで約1.8倍（=1.3×1.4）の生産量増加が期待できるという。