長崎大学、東北大学、九州大学、国立環境研究所およびシドニー大学の研究グループは、家計消費に伴う「炭素」の経年変化を総合的に解析し、「商品中炭素（消費・利用される製品に保持されている炭素）」の削減による低炭素化の可能性を明らかにした。店舗等で配布されるビニール袋等の包装類を除いた日用消耗品などのサプライチェーンにおいては、原料調達から生産、廃棄（熱処理）の各段階でCO2が排出されているが、「商品中炭素」の影響とその経年変化の要因を考慮した解析は行われていなかった。同研究グループは、それらのCO2とこれまで看過されてきた商品中炭素の変化量について、需要と供給、および人口統計学的な要素別に分解して推計する手法を開発した。1990年から2005年のデータを解析した結果、商品中炭素のピーク年とその要因が見出され、総炭素量（CO2換算）やリサイクル法に基づいて回収される炭素量の見積に成功した。同法とその管理外にある衣類等の石油化学製品のリサイクルを進めることで、最大で家庭部門における2030年削減目標の約21%に相当する炭素量の削減可能性が示唆されたという。