大成建設(株)は、(株)RSIおよび篠原電機(株)と共同で、高度な情報処理を行うサーバーを高密度で設置した施設(以下「高集積施設」)の実現と運用を視野に入れた「冷却システム」を開発した。5G、IoT・AIの本格化に伴い、高集積施設の必要性が高まりつつあるなか、施設の肥大化を抑え(省スペース化)、空調エネルギーの低減を図る技術が求められている。3社が開発したシステムは、液浸槽のなかに冷媒液とサーバーを収め、発生した熱を冷媒液と外部の冷却水循環ユニットの熱搬送能力を用いて冷却する、空冷方式に代わる仕組みを採用したもの。実際のデータセンターで性能評価したところ、液浸冷却槽1槽で50 kWの冷却能力を有していることが確認された(同社調べ)。空冷方式の10倍(ラック専有面積等換算)に相当する高密度運用や、サーバー室面積の約90%削減が可能となり、電力消費量を約90%削減できるという。