森林総合研究所と関東学院大学の研究グループは、森林全体の生態系サービス（多面的機能とも言う）を天然林/人工林の違い（林相）・森の年齢（林齢）、気候・地形で説明するモデルを開発した。天然林から人工林への転換に伴う生態系サービスの低下が懸念されており、森林の木材生産機能と公益的な機能の両立が課題となっている。同研究グループは茨城県北部の「生態系サービス10種」を評価するモデルを開発し、拡大造林期（1948～1975年）から伐期（成熟期）を迎えるまでの間に適用した。その結果、同モデルは林相や林齢が生態系サービスにおよぼす影響の系統的な調査に有効であり、拡大造林期に生態系サービスの一部は低下したが、2012年に回復傾向に転じた様子などを再現できることが分かった。同モデルを用いて、伐採量などが異なる５つのシナリオ下における50年後の変化を予測したところ、急傾斜地での伐採を回避することで土砂崩壊抑制機能の低下を軽減できるといった森林ゾーニング・管理の個別具体的な効果が示唆されたという。