国立環境研究所、京都大学および立命館大学の研究チームは、パリ協定の意義を祖父母世代が実感できるシンプルな指標を考案し、気候変動によって生じる不公平感が「2℃目標の実現」によって軽減できることを明らかにした。2020年に孫が生まれ、祖父母となった世代にとって今世紀末（2100年）は時間的に遠く、パリ協定の長期目標やGHG排出削減努力を自分事としてとらえることは難しい。同研究チームは、こうした認識が気候変動に関するコミュニケーションの障壁のひとつであるととらえ、祖父母と孫のつながりや思いを考慮し、祖父母世代（1960年生）が遭遇したことのない暑い日や大雨（以下「極端気象」）を2100年までに孫（2020年生）が体験する回数を推計し、社会経済シナリオ別・地域別に評価した。その結果、GHG排出削減が進まないシナリオの場合、アフリカ北部や南米の熱帯域などで孫は「暑い日」を1,000回以上体験し、南米大陸の北西部、中央アフリカや東南アジアなどで「大雨」を5回以上経験することが分かった。一方、パリ協定の2℃目標を実現できたシナリオの場合、孫世代が体験する極端気象の回数は低減し、気候変動によって生じる世代間・地域間の不公平性が緩和できることが示唆された。