（国研）農業・食品産業技術総合研究機構は、気候変動適応計画の基礎情報となる「水稲」の新たな将来予測結果を公表した。同機構は過去10年以上にわたり、栽培管理データと気象データから水稲の発育過程や玄米収量を予測するモデルを構築し、気候シナリオを入力した評価結果を発信してきた。これまでのモデルは高CO2環境での光合成の促進による増収効果と、高温障害の多発や冷害の減少など気温による影響とを、それぞれ独立に扱っていた。今回、高CO2濃度下を模擬した屋外栽培実験（実験場所：岩手県・茨城県）を通じて明らかになった、気温が高くなるにつれてCO2濃度上昇による増収効果は小さくなること、またCO2濃度の上昇により、同じ温度帯でも白未熟粒の発生がより多くなる効果をそれぞれ導入した最新のモデルを構築した。その最新モデルによる推定の結果、「相対収量（1981-2000年平均値比）」は、増収効果が気温上昇により相殺されることにより、一旦、増加傾向を示すものの、今世紀半ばには2000年頃と同水準まで低下すること、および品質の指標である「白未熟粒率」は今世紀半ばには約20%にまで増加するなど、高温耐性品種の導入や移植日の移動などの適応策を行わない場合には、気候変動の影響は早期に深刻化することが示された。