大阪公立大学都市科学・防災研究センターの益田特任教授らの研究グループは、「地中熱を熱源とした帯水層蓄熱（ATES）」の長期安定利用における主要課題を克服した。──帯水層蓄熱（ATES）システムは、省エネルギーやカーボンニュートラルの実現に貢献できる技術として期待されている。このシステムは、地下水を熱媒体として利用し、地下の帯水層に熱を蓄え、季節に応じてその熱を取り出して建物の冷暖房を効率的に行うものである。ヨーロッパを中心に利用が進んでおり、日本でも導入の拡大が望まれている。今回、大阪市内のATESシステム使用施設において検証した結果、地下水利用時に発生した井戸の目詰まりの発生場所と原因を特定することができた。また、システムを構成する井戸の使用開始前からの水質を調査した結果、長期間にわたり継続的に水質を監視できることが確認できた。──益田特任教授は「東日本大震災の後に宮城県と福島県で地下水調査をした時から、地球化学者として原子力に頼らない社会の実現に関わりたいと考えていました。今、地下水を用いた再生可能エネルギーの技術開発に関われることに意義を感じています。この論文はその最初の成果です。今後も成果を発信し続けたいと思います」と述べている。この研究成果は国際学術誌「Geothermics」にオンライン公開された。