東京科学大学は、極端な暑さが高齢者の認知症発症リスクを長期的に高める可能性を示したと発表した（掲載誌：Alzheimer’s & Dementia）。対象は全国の高齢者57,178人で、3年間の追跡データを用いて暑熱曝露と発症リスクの関連を解析した。
近年、気候変動によって夏季の極端な高温が増加しており、熱中症や死亡の増加が深刻な課題となっている。これまで、暑さによる一時的な認知機能の低下や、重度の熱中症を経験した人で認知症発症リスクが高まることは報告されてきた。しかし、地域ごとの「暑い日」の頻度が認知症発症に及ぼす長期的影響については、十分に検証されていなかった。
研究チームは、日本老年学的評価研究（JAGES）のデータを用い、三層ランダム効果ロジスティック回帰モデルによる統計解析を実施した。説明変数は5〜9月における各自治体の「暑い日」日数（過去30年の上位10％相当）であり、評価軸は翌年度の認知症発症および「認知症発症または死亡」のオッズである。結果、暑い日が合計30日発生すると翌年の認知症発症リスクは約40％増加し、死亡影響を考慮すると最大2.5倍（150％増）に達する推計であった。さらに、3年前の暑い日の方が前年度より強い影響を持つことが示された。
研究者は、本成果は「高齢者の暑熱対策が認知症予防の観点でも重要であることを示唆するものである」と述べている。今後は、どのような暑熱対策が認知症の発症予防に有効か、詳細検討を進めるという。