気象庁は、温室効果ガスの総合的な監視のため、陸上及び海上に加え、航空機による上空の温室効果ガスの観測を平成23年2月から開始すると発表した。同庁では、国内の3地点（岩手県大船渡市綾里、沖縄県八重山郡与那国島、東京都小笠原村南鳥島）や2隻の海洋気象観測船において大気中及び海水中の温室効果ガスの観測を行ってきた。今回、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスを総合的に監視し、地球温暖化の予測精度の向上を図るため、航空機による北西太平洋上空の温室効果ガスの観測を平成23年2月から開始する。（平成23年2月は16日（水）に観測実施予定。）観測は、小笠原村南鳥島への飛行経路上で大気試料を採取し、気象庁でその大気試料を分析することにより行う。得られた観測データは、同庁が運営する世界気象機関（WMO）温室効果ガス世界資料センター（WDCGG）を通じて公開するとともに、解析結果を同庁のホームページや刊行物などを通じて発表するという。