（株）東芝は、インドの超臨界石炭火力発電所向けに、蒸気タービン発電設備を受注したと発表した。インドでは、高い経済成長率を背景に、電力需要が堅調に増加している。そのため、同国政府の第11次5か年計画（2007～2011年）及び第12次5か年計画（2012～2017）によると、2007～2017年の10年間で、発電設備容量を年平均1,600万kW以上増加させることとなっている。また、そのうち60%以上を火力発電が占め、火力発電のうち約60%が今回の契約で採用される超臨界圧方式となる見通しである。今回受注した発電設備は、出力66万kWの超臨界圧方式の蒸気タービン発電機設備2台分で、同社はエンジニアリング、製造、調達、据付工事全般を担当するという。なお、同発電設備は、インド火力発電公社とウッタープラデッシュ州電力会社によるJVが、2016年5月から運転を目指し建設している、インド・ウッタープラデッシュ州のメジャ超臨界石炭火力発電所に設置される。