（株）東芝は、インドのオリッサ州ダリパリ超臨界石炭火力発電所向けに、蒸気タービン発電設備を受注したと発表した。インドでは、高い経済成長率を背景に、電力需要が堅調に増加している。同国政府は、第11次5か年計画（2007～2012年）及び第12次5か年計画（2012～2017）において、2007～2017年の10年間で、発電設備容量を年平均1,600万kW以上増加させることとしている。また、そのうち60%以上を火力発電が占め、火力発電のうち約60%が今回採用される超臨界圧方式となる見通しである。今回受注した発電設備は、出力80万kWの超臨界圧方式の蒸気タービン発電機ならびに付帯設備2基で、2017年度後半から運転を開始する予定という。